民泊のMEO対策｜Googleマップの順位の決まり方と使える範囲

Googleマップで上位に出すための取り組みは、一般にMEO（マップエンジン最適化）と呼ばれています。Googleが公式に示している順位の決まり方は、関連性、距離、知名度の3つです。そしてGoogleは、ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じていない、と明記しています。お金を払って順位を買う方法はありません。

ただ、民泊の運営者にとっては、その手前に大きな分かれ目があります。この3つの要素が働くのは、Googleのビジネス プロフィールを登録できる施設です。Googleのガイドラインは、掲載できないものとして民泊を名指ししています。住宅宿泊事業の届出住宅のように、施設に人が常駐していない宿は、一般的なMEOの土俵にそもそも上がれないと考えたほうが実態に合います。

この記事では、Googleが示す3つの要素の中身、自分の施設がどこまで使えるかの見分け方、プロフィールを持てる施設が整える項目、法律とGoogleで線の位置が違うクチコミの頼み方、そしてプロフィールを持てない民泊が地図で見つけてもらう経路を、公式ヘルプと消費者庁の資料に沿って見ていきます。順位が何日で上がるか、どれだけ予約が増えるかといった数字は、今回参照した資料には載っていなかったため扱いません。

Googleが示す順位の決まり方は、関連性・距離・知名度の3つ

Google ビジネス プロフィールのヘルプ「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」は、ローカル検索結果が主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されると説明しています。3つの意味は、それぞれ次のとおりです。

関連性は、検索語句とビジネス プロフィールが合致する度合いです。旅行者が「駅名＋宿」のように探したとき、プロフィールの業種や説明がその検索とどれだけ合っているか、という話になります。Googleは、ビジネス情報の内容が充実していて正確なほど、ローカル検索結果に表示される可能性が高くなるとしています。

距離は、検索しているユーザーから各ビジネス拠点までの距離です。ユーザーが現在地を共有していない場合は、Googleが現在地について把握している情報に基づいて検索結果が表示される、とされています。検索する人がどこにいるかは、事業者の側では変えられません。事業者にできるのは、住所を正確に登録しておくことだけです。

知名度は、ビジネスがどれだけ広く知られているかです。Googleは、この要素がビジネスにリンクしているウェブサイトの数やクチコミの数などの情報にも基づいているとし、クチコミ数が多く評価の高いビジネスは、ローカル検索結果のランキングが高くなると書いています。

同じページでGoogleが挙げている具体的な取り組みは、オーナー確認を済ませること、営業時間や住所や業種などの情報を最新に保つこと、クチコミに返信すること、写真や動画を追加することです。オーナー確認については、ビジネスの代表者であることを証明でき、検索結果にビジネス情報が表示される可能性が高くなる、と説明されています。クチコミについては、好意的なクチコミや有用な返信はビジネスの注目度を高めるのに役立つ、とされています。

ここで気づくのは、どの取り組みも自分のビジネス プロフィールを持っていることが前提になっている点です。オーナー確認も、情報の更新も、クチコミへの返信も、プロフィールの管理画面から行います。だから民泊の運営者は、3つの要素の話に入る前に、自分の施設がプロフィールを持てるのかを確かめる必要があります。

届出住宅の多くは、ビジネス プロフィールの対象にならない

Googleの「ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン」は、冒頭で、ビジネス プロフィールを掲載できるのは営業時間内に顧客と直接対応するビジネスです、と定めています。そのうえで、掲載できないものとして「民泊、モデル住宅、アパートの空き部屋などの不動産賃貸物件や販売物件」を挙げています。ただし、販売または賃貸業務を行うオフィスはオーナー確認の対象になる、とも書かれています。

Googleが宿泊施設をどう分けているかは、Hotel Centerのヘルプ「宿泊施設ビジネスのカテゴリ」に書かれています。分類はホテル、民泊、屋外宿泊施設の3つです。判断の問いとして示されているのは、フロントデスクがあるか、または施設常駐のスタッフがいるか、宿泊客を受け入れているか、宿泊施設とビジネス拠点の住所が公開されているか、の3つです。ホテルとして掲載するには、施設が宿泊客を受け入れており、フロントデスクがあり、マネージャーやオーナーが施設に常駐している必要があり、宿泊施設の住所と名称を一般公開する必要がある、とされています。

この分類は、日本の住宅宿泊事業法の届出や旅館業法の許可の区分とは対応していません。Googleの判断に使われるのは、届出や許可の種類ではなく、フロントや常駐の有無といった運営の実態です。旅館業の許可を受けた簡易宿所でも、人が常駐していなければホテルの条件には当たりません。制度上の区分の違いは簡易宿所と民泊の違いで、家主が住んでいるかどうかによる類型は家主居住型と家主不在型の違いで整理しています。

自分の施設がどこに入るかを、Googleの記述だけで並べると次のようになります。

施設の形	ビジネス プロフィール	Google上の扱い	MEOとして手を入れられる範囲
フロントデスクがあり、マネージャーやオーナーが常駐している施設（ホテル・旅館など）	登録できる	ホテルのカテゴリ	3つの要素に沿った整備がそのまま使える
届出住宅など、施設に常駐のスタッフがいない宿	掲載できないものとして民泊が挙げられている	民泊のカテゴリ	プロフィールによる対策は使えない。民泊として載る経路を使う
共有ルーム、一軒家の一室、個人対個人のレンタル	同上	民泊の統合の対象外とされている	地図に載せる経路を、今回の資料では確認できなかった
販売または賃貸業務を行うオフィス	オーナー確認の対象になる	事務所としてのプロフィール	事務所そのものの情報。個々の物件の代わりにはならない

4行目は、民泊の運営会社や管理会社が自分の事務所を登録する場面を想定したものです。ただし、民泊の運営を請け負う事務所が「販売または賃貸業務を行うオフィス」に当たるかどうかを直接示した記述は、今回確認したページにはありませんでした。登録するとしても、前提はガイドラインの冒頭にある「営業時間内に顧客と直接対応する」ことです。Googleのガイドラインは、郵送先住所を借りていてその住所で実際にサービスを提供していない場合、つまりバーチャルオフィスではビジネス プロフィールを利用できない、としています。事務所のプロフィールに物件の住所を登録したり、物件ごとに事務所を装ったプロフィールを作ったりする使い方は、この前提に合いません。

プロフィールを持てる施設が整えるのは、情報の「正確さ」

フロントがあり人が常駐している施設なら、3つの要素に沿った整備がそのまま使えます。このとき多くの人が最初に考えるのが、名前に地名やサービス名を足して関連性を上げることです。Googleのガイドラインは、これをはっきり禁じています。

ビジネス名について、Googleは、店舗、ウェブサイト、ビジネスレターなどで一貫して使用し、顧客に認知されている、実際のビジネスの名称を使用するよう求めています。そして、ビジネス名に不要な情報を含めることはできず、含めるとビジネス プロフィールが停止される場合があるとしています。

宿泊施設にとって特に関係が深いのは、所在地情報の表示、サービスまたは商品の情報、2 言語表記の名前の3つです。Googleは所在地情報の例として「ホリデーホテル（中央自動車八王子インターすぐ）」を使用できない名前に挙げています。「駅徒歩」「一棟貸し」「サウナ付き」のような言葉を名前に足すのも、同じ理屈で名前の外に出す情報です。訪日客に向けて日本語と英語の名前を並べたくなる場面もありますが、Googleは2言語表記の繰り返しも使用できない例に挙げています。

名前以外で整える項目にも、ホテルならではの扱いがあります。Googleのヘルプ「ホテルの詳細を管理する」によると、ホテルのビジネス プロフィールのオーナー確認を済ませたオーナーは、ビジネス プロフィールの［ホテルの属性］欄から、サービスや設備に関する情報を編集できます。ダッシュボードから直接すべての設備情報を編集するには、ホテルのビジネス プロフィールを登録してオーナー確認を行う必要があります。一方で、ホテルは24時間営業しているため営業時間を編集することはできない、とされています。クラス評価はGoogleによる評価が行われたホテルに表示されるもので、事業者が自分で付けるものではありません。

関連性を上げるために事業者ができることは、名前を飾ることではなく、業種や設備の属性、住所、写真を実態どおりに埋めていくことです。Googleが「内容が充実していて正確なほど」と書いているのは、この部分を指しています。

クチコミの頼み方は、法律とGoogleで線の位置が違う

知名度の要素には、クチコミの数と評価が入ります。そのためクチコミを増やす工夫をしたくなりますが、ここは頼み方を誤りやすいところです。しかも、日本の法律で問題にならない頼み方が、Googleのポリシーでは禁止に当たるという食い違いがあります。

法律の側から見ます。消費者庁は、令和5年10月1日から、広告であるにもかかわらず広告であることを隠すステルスマーケティングは景品表示法違反となると説明しています。規制の対象となるのは、商品・サービスを供給する事業者（広告主）です。消費者庁のQ&AのQ6は、サービスを利用した後に予約サイトの口コミ投稿を行うことを条件として、サービスを割引価格で提供する場合を扱っています。投稿の内容について指示が無く、割引程度の対価であれば、表示内容の決定に関与しているとはいえず、通常は「事業者の表示」には当たらず告示に違反しないと考えられる、という答えです。一方で「星5(☆☆☆☆☆)」を付けることを条件にした場合は、事業者が投稿の内容を決定しているといえるため「事業者の表示」に当たると考えられる、とされています。

Googleの側は、もっと手前で線を引いています。Googleのヘルプ「クチコミを増やすためのヒント」は、クチコミの投稿、クチコミの変更、否定的なクチコミの削除と引き換えに、無料または割引価格で商品やサービスを提供することは、虚偽のエンゲージメントと見なされ、固く禁じられていますと書いています。マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシーも、Googleマップに投稿するコンテンツはお店や場所での実体験に基づいている必要があるとしたうえで、直接的な金銭または現物が対価として支払われたクチコミまたは評価を、虚偽のエンゲージメントの例に挙げています。

つまり、予約サイトの口コミで使っている「投稿してくれたら次回割引」のような仕組みを、Googleのクチコミにそのまま流用することはできません。法律の確認だけで済ませず、掲載先のポリシーを別に確かめる必要があります。予約サイトごとの規約はこの記事では確認していないため、それぞれの公式ページで確かめてください。景品表示法の側の扱いは、インフルエンサーへの無償提供の問いも含めて民泊の集客方法で詳しく扱っています。

Googleが認めている頼み方は、対価を付けずに頼むことです。同じヘルプは、クチコミを投稿してもらうために、Googleのリンクにアクセスするか、QRコードをスキャンするようユーザーに依頼できる、としています。返信については、わかりやすく、有益で、礼儀正しいものにすること、名前またはイニシャルを添えると返信の信頼性を高められることが示されています。前の節で見たとおり、有用な返信は注目度を高めるのに役立つ、というのがGoogleの説明です。

もう一つ、自分で書くことも当然できません。Googleのポリシーは、1人のユーザーによって、またはそのユーザーの依頼により、複数のアカウントから投稿されたコンテンツや、実体験に基づいていないコンテンツを禁じています。

プロフィールを持てない民泊が、Googleで見つけてもらう経路

では、ビジネス プロフィールを持てない民泊は、Googleの地図や検索に一切出られないのかというと、そうではありません。経路が別に用意されています。Googleの「民泊: スタートガイドの概要」は、民泊に掲載できる対象として、直接予約サイトを所有する、登録済みの物件管理業者である場合と、Google の民泊に統合されている予約サイトにすでに掲載されている場合を挙げています。共有ルーム、一軒家の一室、個人対個人のレンタルは現在、統合の対象外とされています。

多くの個人の運営者にとって現実的なのは後者、つまりGoogleと統合している予約サイトに掲載することです。この場合、Googleに情報を渡すのは予約サイトの側で、並び順を決めるのはビジネス プロフィールのローカル検索とは別の仕組みです。前の節までの3つの要素や名前のルールは、ここにはそのまま当てはまりません。

自社サイトの構造化データでGoogleに載せる方法も、個人では使いにくいものです。Google 検索セントラルの民泊（VacationRental）の構造化データの説明は、その手順が、すでにGoogleのテクニカル アカウント マネージャーと連絡がついていて、Hotel Centerにアクセスできるサイトを対象としていると書いています。ページにマークアップを書き足せば載る、という仕組みではありません。

民泊として載ったあとに予約を自社サイトへつなぐ方法、料金を渡す接続パートナーの仕組みはGoogleから直接予約につなげる方法で、有料の枠を検討する場合の課金の仕組みはGoogleホテル広告とはで扱っています。MEOという言葉で探していても、届出住宅の運営者が実際に手を付けるのは、この2本に書いた経路のほうになるはずです。

この記事で確認できなかったこと

ローカル検索の順位が上がるまでの期間、クチコミの件数と順位の関係を示す数値、Googleマップ経由の予約の割合は、今回参照したGoogleのヘルプには載っていませんでした。3つの要素それぞれの重みも、今回参照したページには書かれていません。そのため、この記事では効果の大小や目安の数字を書いていません。

民泊の運営会社の事務所が「販売または賃貸業務を行うオフィス」に当たるかどうか、届出住宅が第三者の投稿によって地図上に表示された場合の扱い、民泊のカテゴリで掲載された施設に届くクチコミへの返信の方法も、今回は確認できていません。Googleのポリシーとヘルプは改定されることがあります。この記事の記述は2026年9月22日に各ページを確認した時点のものです。設定を変える前に、出典のページを開き直してください。